近年では、多くの企業で深刻な人材不足に陥っています。政府が推進する働き方改革では、それぞれの状況に応じた柔軟で多様な働き方ができるよう取り組んでいます。
なかでもテレワークは、柔軟に働ける手段として、導入企業も増えつつあります。そこで今回はテレワークについて解説するとともに、メリット・デメリットや向いている職種についてもご紹介します。

テレワークとは、厚生労働省の「働き方・休み方改善ポータルサイト」によれば「ICT（情報通信技術）を活用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」のことを指します。（引用：働き方・休み方改善ポータルサイト）

ただし、一言でテレワークといってもその形態は大きく3つに分けられます。以下でそれぞれの特徴について見ていきましょう。

在宅勤務

在宅勤務とは、オフィスに出勤せず自宅で就業する勤務形態を指します。就業時間中はパソコンなどでリアルタイムにコミュニケーションをとれる状態にしておき、業務を行います。
通勤負担がなくなり、その分の時間を有効に使えるのがメリットです。

モバイルワーク

交通機関などを使った移動中や顧客先、その他カフェなどを就業場所とし、パソコンやスマホなどを使って仕事を行います。外出時間が多い営業職の人などには効果的なスタイルです。

サテライトオフィス

本来所属しているオフィスとは異なる施設を就業場所とする勤務形態です。社内LANが使えるスポットオフィスやレンタルオフィス、複数の企業とともに使う共同サテライトなどがあります。

これまでテレワークという働き方を経験したことがない方にとって、実際にどんなことが起こり得るのか想像できないこともあるでしょう。ここでは、テレワークで働く場合のメリット・デメリットについてご紹介します。

メリット

昨今、新型コロナウイルスが大きな社会問題となっています。テレワークは、たとえば在宅勤務であれば通勤する必要がなく、自分の体を守って働くことが可能です。
また、所属するオフィスが遠方だった場合、在宅勤務やサテライトオフィスで働くことで移動時間の削減ができます。この他、ワークライフバランスの実現、育児や介護と仕事の両立にもつながります。
特に女性の場合、育児によって離職せざるを得ない状況を、テレワークによって乗り越えられるケースもあるでしょう。

デメリット

まず、オンとオフの切り替えが難しくなるという話はよくあります。また職種（仕事）によっては、しっかり働いていたとしても、その成果が上司や企業側に伝わりにくくなる可能性もあるでしょう。
会社から離れた場所で仕事をするリモートワークの場合では、仕事の進捗をはじめ自己管理・時間管理が重要なカギを握ります。自分で管理することが苦手な方にはあまり向いていません。

今後の社会情勢を鑑み、テレワークで働きたいという方は決して少なくありません。ここでは、テレワークに向いている職種についてご紹介します。事前に把握しておき、今後転職する際の指標にしてみてはいかがでしょうか。

事務職（管理部門）

たとえば企画・総務・人事・経理などの管理部門は基本的にデスクワーク中心です。IT端末で仕事が完結できるような仕事は、テレワークに向いているといえます。
チャットやメールなど、社外で活用できるツールでコミュニケーションをとり、成果物を提出します。

営業部門

営業手段が電話やオンラインなどで対応できる場合、テレワークに適した職種といえるでしょう。また実際に顧客先へ出向く営業スタイルであっても、移動中の時間を活用したモバイルワークも可能です。
社内の従業員とやり取りする場合、会社から提供されたIT端末を使ってコミュニケーションを取ります。

クリエイティブ系

クリエイティブ系も主にパソコンなどを使って仕事ができるため、テレワークに向いている職種のひとつです。
たとえばエンジニアやデザイナーなどがあります。特に1人で完結できるような仕事を抱えている方にはテレワークが向いています。一方でその都度進捗具合の確認が必要だったり、数名でチームを組んでプロジェクトを進めていたりする場合には、テレワークが向かないこともあります。

近年では、政府が推進する働き方改革、さらには昨今の新型コロナウィルスの影響もあり、テレワーク導入企業が増加傾向にあります。現在就業している企業において導入済みの場合もあるでしょう。また、今後導入予定の企業も少なくありません。
テレワークで働くには、これまでと異なる状況も多々想定されるため、働き方について今一度深く理解しておくことが大切です。